12月17日（日曜日）から12月23日（土曜日）までのシニアに関係するニュースを編集部の独断と偏見でセレクトしました！

夫の物「妻にとっては、ただのゴミ」

先々週、離婚会見をした松井一代さんが、再びメディアの前で衝撃的な発言をしました。

こともあろうに「別れた夫の写真は燃えるゴミで投棄」と述べたのです。

大掃除シーズンということもあり、半分、マスコミへのリップサービスという面も否めませんが、我々シニア世代からは「やっぱり女は男の所有物をゴミ同然に思っていた」と落胆の声が上がっています。

我々、男性陣は幼少の頃より、母親や古女房に大事なものを勝手に捨てられた経験を数多く持っています。

最も被害が大きかったのは、エロ本やAVの類ですが、その他にも、せっかくこしらえたプラモデルやジグゾーパズルがいつの間にか家の中から消えていたという切ない思い出が満載です。

反面、女性は、幼少期から年寄りになるまで、自分の大切なものを捨てられた経験のある人はほとんどいません。

女からすれば男の物はすべてゴミクズ。

薄々感じてはいましたが、今回の松井さんの発言に、中高年紳士たちの震えは止まりません。

最後には、自分自身が生ゴミと捨てられないように注意が必要です。

天皇陛下退位後の誕生日はどうなる？

21日、菅官房長官は12月23日の天皇誕生日が陛下の退位後も、引き続き祝日にするかどうかについて言及しました。

国民とすれば当然、祝日にして欲しいのですが、そのためには「祝日法」の改正が必要とのこと。

祝日法なんていう法律があったんですね。ご存知でしたか？

正確な名称は、「国民の祝日に関する法律」で終戦後の1948年７月20日に公布・施行されました。

現在、祝日とされている日は年間16日。

もっとも新しい祝日が、昨年制定された8月11日の「山の日」になります。

その他、私たちの馴染みの祝日が知らないうちに日付が変わっていたなんていうこともありましたね。

例えば「成人の日」。

以前は、1月15日だったものが、現在は1月の第２月曜日になっています。

他にも「海の日」（７月の第３月曜日、従来は７月20日）、「敬老の日」（９月の第３月曜日、従来は9月15日）、「体育の日」（10月の第２月曜日、従来は10月10日）があります。

また、これまでの日本の祝日の中には、残念なことになくなってしまったものもあります。

元始祭（1月3日）、新年宴会（1月５日）、神武天皇祭（4月３日）、神嘗祭（10月17日）、大正天皇祭（12月25日）がそれです。

我々シニアからすれば、ボケたふりして勝手に祝日扱いにして会社をお休みするのも楽しいですね。

国が「ドタキャン」の規制強化

「ドタキャン」

実はこの言葉、もともとは私たち出版業界や、テレビ業界などで使われていた「業界用語」です。

いつから一般でも使われるようになったかを調べてみたところ、どうやら90年代頃からのようですね。

その前は「ブッチする」という言葉が一般的に使われていました。

「ブッチ」にしろ「ドタキャン」にしろ、我々、出版業界では、よっぽどの大御所ではない限り、それをやらかした人間には「死」が待っています。

もちろん、肉体的な生死の意味ではなく、業界的な「死」です。仏の顔も３度までで、３回ドタキャンした芸能人は基本、業界から抹殺されます。二度と表舞台に出ることはありません。

ちなみにドタキャンはテレビ、出版、新聞、ラジオ界をまたいで情報が伝達されますので、逃げ道はありません。

この万死に値する「ドタキャン」が今、社会問題を起こしています。

もっとも被害を被っているのが、飲食業界と旅行業界、そして意外なことに引っ越し業界です。

ちなみに飲食業界でのドタキャンによる損害は年間、750億円から2000億円とも言われています。

しかしながら、引っ越し業界がなぜ、ドタキャン被害の餌食になっているのでしょうか。

それは、業者同士の加熱する「値引き合戦」です。

各引っ越し業者はお互い、ネットで他社の料金を調べ、それより安い値段をネットに掲出します。

それを見たユーザーは当然、より安い業者に切り替えます。

それが１週間前ならまだしも、イマドキの常識のない人間は1日前や当日にキャンセルを入れます。

業者からすれば、早くキャンセルがわかっていれば、他の仕事を入れられたものの、前の日や当日ではどうすることもできません。

これが、大きな損失になっているのです。

そこで、国土交通省が「このままではいかん」と重たい腰を上げたわけです。

結果、当日キャンセルの解約金を現行の20％以下から50％以下に、前日キャンセルの解約金を現行の10％以下から30％以下に引き上げることにしました。

前置きが長くなりましたが、このニュース、「俺はそんな非常識なことはしないから関係ない」と思っているシニアの方々にも、思いがけないところから災難が降りかかってくる可能性を秘めています。

国土交通省の今回の決定を皮切りに今後、「ドタキャン」に対する規制強化は他業界にも広がっていく可能性があるからです。

例えば、病院、歯医者、床屋、お稽古事の予約。

今は、軽い気持ちでドタキャンをしている方も多いと思いますが、相手から損害賠償を求められれば、今後、裁判されたら負ける可能性が高くなります。

実際、国の判例とはそういうものです。

また、そういう世の中になってくると、予約そのものも面倒くさくなってきます。

「言った、言わない」を避けるため、証拠が残る書面やメールでの予約しか、受け付けてもらえなくなります。

手続きが面倒だと、シニアの場合、行かなくなります。

それが、病院の場合、「手遅れ」につながるケースも出てきます。

万死に値する「ドタキャン」の横行は、文字通り「死」を意味することになってしまうわけです。

これを回避する方法はただひとつ。ドタキャンをしないことです。

社会が相手の気持ちになって行動すれば、生きやすい世の中を維持できます。

しかしながら、風俗のチェンジだけは、妙なことにならないことを祈ります。

仮想通貨にご用心

皆さんは、インターネット上でやりとりするためにできた仮想通貨「ビットコイン」をご存知でしょうか。

現在、ビットコインの価値は業界関係者の予想をはるかに超えて上昇しています。

2017年の初めに１ビットコインの価格は10万円でしたが、現在その価格は200万円前後。もはやバブルと言えます。

そもそも通貨というものは鉱物の「金」の代用品。重たい金を持ち歩いて取引をする不便さを解消するために「紙幣」が生み出されました。

つまり、世界の通貨の総額は「金」の総量と同じでなければいけません。

では、ビットコインは一体、何の代用品なのでしょう？

現在、ビットコインの利用者は若者だけでなく、資産運用を目的とした年配者が多数、利用しています。

もし、ビットコインのバブルが崩壊すれば、シニア世代に多くの被害者が出て、社会問題になることは火を見るより明らかです。

もちろん、国は補償してくれません。

一番良くないのは、老人が、その理論もわからず、ただ「儲かる」と言われて何も考えずに利用することです。

くれぐれもご注意のほどを。